1.学園構想･口腔医学について
■学園構想について
理事長に就任するや否や､田中理事長は､学園の教育基盤を強固にするため､精力的に活動され､学園の将来構想について｢福岡歯科学園の新世紀にむけての将来構想((2000年)､｢福岡歯科学園の中期構想｣(2004年)､｢福岡学園第二次中期構想｣(2011年)を策定し､本学園の進むべき方向を次々と具体的な学園の将来ビジョンとして示された｡
この将来構想･中期構想の策定と軌を一にする学園の基本方針(国民医療向上のため､真に実効ある教育を行い､高度の専門的能力と豊かな人間性､厳しい職業倫理観を備えた歯科医師､歯科衛生士､介護福祉士の育成を通じて社会に貢献するとともに､口腔医学を創設･育成して特色ある教育研究の実践および医歯学の進展に寄与する)がかためられていった｡
その結果､将来構想･中期構想と基本方針という中期･長期目標が学園の理念と明確に関連付けられたものとなった｡
それ以来､教職員は具体的に明示された教育・研究･診療等にかかる達成目標を意識して日常業務を行い､その目標実現に向け一丸となって取り組んできた。
■口腔医学への取組み
田中理事長が永年､医師として､医療および教育における有識者として､患者中心の医療とはどうあるべきか､また､その教育はどうあるべきかを考え､到達されたのが医学･歯学の知の統合を図る｢口腔医学｣であった｡
田中理事長によって、2004年5月開催の理事会に｢口腔医学の確立｣の重要性が提案され､同理事会で学園中期目標として決定したことにより、｢口腔医学｣推進に向けた全学的な取組みがスタートした。
従来､「歯学」は一般医療とはやや異質なものとみられてきたが､田中理事長は永年培われた経験と実績を基に、口唇､口腔粘膜､舌､唾液腺､口蓋､顎､顎関節など生命維持および社全活動の基本的機能をもつ口腔を身体の一つの臓器と位置づけ､歯学教育の高度専門化とともに一般医学教育を充実させた｢口腔医学｣に学問体系を改変された。
また､｢歯学から口腔医学へ｣をモットーに､田中理事長は率先して文部科学省や厚生労働省、社会､学界､医療界からの理解と協力を得るための説明行脚を開始された。
学内においては、2005年1月に附属病院の名称を｢医科歯科総合病院｣に改称して医科診療科を拡充され､｢口腔医学｣を実践する大学病院のあるべき姿を示された。
2008年度には､｢口腔医学の学問体系の確立と医学･歯学教育体制の再考｣が文部科学省の戦略的大学連携支援事業として採択され､福岡歯科大学を代表校として全国の８大学(九州歯科大学、北海道医療大学､岩手医科大学､昭和大学、神奈川歯科大学､鶴見大学､福岡大学､福岡歯科大学)が連携して取組みを開始した｡
８大学は連携して､医歯学連携演習ＴＶ授業の実施や一般医学、基礎医学のモデルカリキュラム作成等に取り組んでいるほか､口腔医学シンポジウムを毎年開催するなど､文部科学省の助成が終了した現在でも口腔医学について広く社会にアピールし続けている。
大学のカリキュラムに関しては､教養課程の廃止後、2001年より全授業科目を５ブロック(態度（基盤）教育･総合医歯学教育･臨床口腔医学教育･臨床総合医学教育･総合歯科医学教育)に体系的に分け､｢系統的な６年一貫教育｣のカリキュラムを導入した｡
さらに一般医学､基礎医学のカリキュラムを活用したシラパスに基づいた講義を実施するとともに､一般医学教育の充実(授業時間増・新科目設置･医科臨床実習拡大)を往とした課程表や時間割の大幅な改訂を行った。
2011年には口腔医学に関する活動を広く社会に向けてアピールし､医療､保健､福祉分野の社会貢献を使命とするより大きな総合学園として活動するため､法人名称を「学校法人福岡学園」へ変更した。
また福岡歯科大学では全国に先駆け､｢口腔の健康を通して全身の健康を守る｣歯科医師の養成を目指し､従来の歯学に一般医学･福祉の要素を取り入れたより総合的な口腔医学教育を実践していることについて広く社会の認知を図るため､2013年4月１日には学部学科の名称を歯学部･歯学科から｢口腔歯学部･口腔歯学科｣に変更した。
このように田中理事長は｢歯学から口腔医学へ｣というモットーの実現に向けて､様々な改革に取り組まれたが､これからの歯科医師養成教育としての｢口腔医学｣が対外的にも広くアピールでき､その必要性が医療界､教育界に看実に認識されるようになったのは､田中理事長という卓越したリーダーの存在とその強力な指導に依るところが大きい。
2.組織･財政への取組み
■大講座制へ
田中理事長は､歯科大学内の従来の教養､基礎､臨床の壁をなくし関連の深い講座ごとに､より大きな枠組みにまとめ直し(大講座制)､弾力的で柔軟性のある教員組織をつくるべく､1991年8月から臨時教育改革委員会で､さらに1996年5月からは教員組織検討委員会で検討した。
歯科医学の急速な発展に伴い､新しい教育上のニーズは多様化し、学生が６年間で修得すべき知識や情報の量･技術も飛躍的に増大した｡
旧来の細分化し硬直化した教員組織のままでは､十分な対応が困難となっていたが､100回を超える同検討委員会での審議を経て､教授会､理事会等の了承を得た新しい教員組織は､2001年4月1日にスタートした。
新教員組織は､｢口腔･歯学｣「全身管理･医歯学」｢社会医歯学｣｢基礎医歯学｣の4つの部門と13の講座で構成された｡
講座にはそれぞれの専門領域に応じて2〜3の分野が置かれた｡
大講座制がスタートした時点で分野は30を数え､その後､37分野にまで増加した。
■任期制･人事考課制度の導入
田中理事長を委員長とする｢教職員の処遇に関する検討委員会｣を､2003年6月に設置した｡
教員を対象とした任斯制は､教育､研究､診療に関する自己点検評価を踏まえ､さらなる学園の発展を目指して2000年9月に策定した｢福岡歯科学園の新世紀へむけての将来構想｣項目の1つであった｡
田中理事長の委員会と｢教員の任期制に関する検討委員会｣、この二つの委員会で教育･研究の活性化を目的とした任期制導入に関する本格的な協議を始めた。
当時､教職員の有する能力を最大限に育成･活用し､組織の活性化､財務の健全化等を図るため､教職員の処遇の在り方について様々な観点から検討を行っていたが､その方策の1つとして入事考課の導入があった｡
2004年7月に導入の人事考課制度では､｢教職員が設定した目標の達成度等を勘案し、教職員の業績､意欲･態度､能力等を評価し､それぞれの有する能力を育成・活用することによって､学園の活性化を図るとともに､年度末手当､昇給･昇格
等に適正に反映させること」を目的として規定した。
考課対象者は補助職員､非常勤職を除く全教職員､考課者は被考課者を監督する職位にある者とした｡
この人事考課の特色は目標管理制度を取り入れたことにあり､学園の目標(中期構想等)をベースに教職員がそれぞれの立場で自分の目標を設定し、個々が目標達成に向け業務を進めることにより､学園全体の目標達成を図るというシステムであった。
この人事考課制度と教員任期制との関係は､教員の任期中の教育､研究､診療､管理･運営および社会活動等の領域における人事考課の結果を任期に反映させるという点で深く関わっており､田中理事長をはじめとする委員会メンバーは両者を並行して検討した。
教員の任期付き採用は､1997年6月施行の｢大学の教員等の任期に関する法律｣の定めによって行われていた｡
①先端的､学際的または総合的な教育研究等の多様な人材の確保が特に求められる教育研究組織の職
②大学が定める特定の計画に基づき、期間を定めて教育研究を行う職
③一部の助手(現助教)を採用する場合であった｡
本学園の全教員を対象とする本制度は､まさに画期的な提言であった。
任期は､原則として教授､助教授(現准教授)､講師は5半､助手は3年とした｡再任は可能であるが助手については3回までとし､また再任の可否については､毎年の人事考課結果を集積して資料とするほか､各教員から人事考課の第１次考課者を経由して提出される書類を資料として､教員評価委員会で審議を行い､その結果に基づいて最終的に理事長が決定する案であった｡
こうして､｢学校法人福岡歯科学園教員の任期に関する規程｣等を制定し、2005年4月から適用した｡
なお､任期制への移行に際しては､対象となる全教員からの同意を得､人事考課制度と併せ､学園の活性化に大きく寄与した。
また､2013年4月から事務局管理職にも､管理職としての意識を高め､能力を最大限に発揮させ､組織の活性化を図ることを目的に任期制を導入した。
■財政基盤の強化
2000年8月に発表の｢新世紀へ向けての将来構想｣を踏まえ､2004年5月の｢学園の中期構想｣、2011年4月の｢第二次中期構想]に至る流れの中で､田中理事長のリーダーシップのもと本学園では教育研究環境の整備､それを支える安定した財政基盤の確保に向けた施策を打ち出し､様々な改革に取り組んだ。
私学経営にとって､学生数を確保することは､安定した学納金収入を得るための最重要課題であったが､厳しい社会経済状況とともに歯学部志願者が減少していた｡
当歯学部においても2009年度から入学定員割れが生じ､学生定員の確保は急務の課題となった｡
対策の一つとして､学費負担者の経済的負担を軽減するため､2009年度入学生から教育充実資金を16O万円引き下げ､さらに2012年度入学生から､教育充実資金を入学時一括納付から6年間の分割納付とするなどの対応を行った｡
また､2013年度入学生からさらなる大幅な学生納付金の減免に踏み切り､6年間総額で450万円の減額を実施した。
このように､主な収入源である学生納付金は､入学定員割れおよび学生納付金の引き下げにより減少していった｡
その対応策として､管理経費等の見直しによる恒常的な経費削減策に加え､2007年度には経理課と管財課を統合し財務課としたほか、短大事務課､老健事務課､総務課で人員の削減を行うなど人員配置の適正化を図った｡
さらに､人件費の抑制に資するため､2011年度から退職金の引き下げ､超過勤務手当の縮減などを行った｡
教育研究経費についても､2011年度から講座等予算､学長重点配分経費予算および病院長重点配分経費予算を縮減した｡
このように様々な改革に取り組んだ結果､本学園の財政は健全性を維持している。
3.地域貢献･社会連携に対応する施設の拡充
■福岡医療短期大学の開設
田中理事長のリーダーシップのもと本学園は幅広い知識と高度な技術を兼ね備えた歯科衛生士の養成を目的として､1997年4月に福岡医療短期大学歯科衛生学科を開設した｡
わが国の高齢化、少子化の急激な進展､疾病構造の変化等により、医療･保健･福祉に対する国民のニーズは増大し、高度化･多様化していた｡これに伴い､歯科医療チームの一員としての歯科衛生士の役割はますます重要視されるとともに､一般の歯科衛生士に対して指導的役割を果たすことのできる優秀な人材の育成が強く求められた｡
このような社会的要請に応えるための学科開設であった。
1999年4月には､歯科衛生学科における基礎的知識の上に､さらに専門的知識および高度な技術を教授し、応用能力を備えた指導者となりうる質の高い歯科衛生士を育成することを目的に専攻科歯科衛生学専攻を設置した｡
この専攻科は2008年に大学評価･学位授与機構より歯科衛生学科3年課程卒業後さらに1年間､専門的技術を究め､論文審査に合格すれば､4年制大学卒業と同等の学士(口腔保健学)を取得できるよう認定を受けた。
また､2000年に介護保険が導入され､日常生活を営むことに支障がある人に対して専門的知識および技術をもって､入浴､排泄､食事等の介護サービスとともに､高齢者のQOL(生活の資)向上の中核的役割を担う介護福祉士のニーズが高まった。
これに伴い､同年４月には､医療･保健･福祉サービスチームの一員として､他職種の人々とも協働し得る高い資質を持ち､高齢者の健康に大きな影響を与えている本短大特有の｢口腔ケア｣の十分な知識を持った介護福祉士を養成するための保健福祉学科を開設した。
■介護老人保健施設、介護老人福祉施設の開設
田中理事長は超高齢社会において､キャンパス内に高齢者福祉施設を設置することは､本学園の学生教育･卒後研修の場として､大学附属病院(現 福岡歯科大学医科歯科総合病院)の｢高齢･障害者歯科｣、｢訪問歯科｣などの活性化策として､さらには地域の保健･医療･福祉への貢献策として極めて有用であるという考えのもとに、2000年8月に介護老人保健施設および介護老人福祉施設等の開設が盛り込まれた｢福岡歯科学園の新世紀を目指しての将来構想｣が策定された。
この計画は高齢者が往み慣れた地域で暮らしていけるよう､施設の市街地への配置が促進されるなか､都市型施設の充実と他職種と連携して活躍できる介護福祉士､医療従事者の育成という社会ニーズに十分応え得るものだった。
2002年8月1日に介護老人保健施設｢サンシャインシティ｣を､翌2003年10月1日には､介護老人福祉施設「サンシャインプラザ｣をそれぞれ開設した。
大学がキャンパスの中に介護老人保健施設と介護老人福祉施設を設置して､大学附属病院と連携し､保健･医療･福祉を一体的に提供する国内初の取組みであり､高齢社会における大学の地域貢献モデルケースとして期待､注目された。
■介護老人保健施設「サンシャインシティ」
田中理事長は､人所する高齢者のQOL(生活の質)向上と､高齢者の□腔ケアを担うことができる人材育成の両方を目指し、歯科大学附属としては全国初の介護老人保健施設｢サンシャインシティ｣を､2002年8月1日に開設した｡当施設は､地域の保健･医療･福祉への貢献と医療･保健･介護の教育の場を目指し、人所(定員85名)､短期入所(入所定員以内)､通所リハビリテーション(定員20名)の施設としてスタートした｡
開設当初から本学園の特色を活かし、老健施設では類を見ない歯科診療室の設置や常勤の歯科衛生士を配置した。
特色の一つは､入所者全員を対象とした口腔ケアの取組みであった｡
歯科医師および歯科衛生士の指導のもと､看介護職員による口腔ケアを行い、約80％の方々が歯科診療を受け､入所時と比べ健康維持やQOLの改善に寄与した｡併設病院である本学医科歯科総合病院が､定期的に歯科の訪問診療を行った。
当初から本学園の学生教育に必要な教育実習施設として､見学･体験実習等を行った｡2006年5月からは福岡医療短期大学保健福祉学科学生の介護福祉士養成施設としての実習を開始した｡特に､文部科学省から選定された福岡医療短期大学の｢特色ある優れた教育事業｣への支援と実践教育への協力を実施したほか､近隣の大学医学部および看護学科の実習ならびに高校の生徒等の実習施設として､福祉実習､登院実習､ヘルパー2級資格実習､口腔介護実習等を実施した。
利用者の平均要介護度は､開設初年度の2.9から年々増加傾向にあり､地域における施設の重要性も年々増している｡
また､入所後に既往症の再発や予期せぬ急性疾患で病院受診および入院する方が増加し､医科歯科総合病院を有する本学園の併設介護保健施設としての価値も高まっている。
巡回リハビリテーション部門は､地域に密着した介講サービスを提供することを目指して､理学療法土･作業療法士および看介護職員等の充実を図り､利用者定員20名を2010年4月から40名に増員し、年々利用者が増加している。
■介護老人福祉施設 ｢サンシャインプラザ｣ ｢サンシャインセンター｣
田中理事長は､多様な福祉サービスがその利用者の意向を尊重して総合的に提供されるよう創意工夫することにより､利用者が個人の尊厳を保持しつつ､自立した生活を地域社会において営むことができるよう支援することを目的として｢社会福祉法入学而会｣を設立し､福岡県で初めての全室個室型ユニットの介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム「サンシャインプラザ」を､2003年1O月1日に開設した｡
定員は､入所者11ユニットで100名、短期入所者1ユニットの10名､デイサービス20名(現在25名)であった｡
建物は3階建､延床面積は約7000㎡で､Ａ個室10.8畳とB個室8.3畳がリビングを囲むように配置され､明るく家庭的な施設である｡入所者も通年ほぼ満床の状態で推移している。
設立当初より田中理事長の指導のもと､｢終の棲家｣にするのではなく､可能な限り家庭での生活への復帰を目指した「寝たきりをつくらず､オムツをはずし､起こすこと」を施設の基本姿勢として､自立支援に向けた取組みを実践した｡
また､介護職員が入所者の生活に立ち会う唯一の職種であるからこそ､入所者のＱＯＬの向上は介護職員の責任であるという考えに立った｡
開設当初よりユニット毎研究テーマの発表会､症例発表会をけじめ､心肺蘇生・口腔ケア･喀痰吸引･経管栄養等の各種セミナーなどの勉強会を開催し､職員の専門性の向上に努めた。
本施設は教育および研修の場としての役割もあり､福岡歯科大学､福岡医療短期大学をはじめ近隣の大学､専門学校からの施設実習等の受入れ施設となり､幅広く福祉の人材育成の一翼を担っている｡
地域に根ざした取組みにも阻力し､設立当初から施設東側にある民家｢さくら館｣(福岡学園所有)を､実習教育･各種講演に利用するほか､近隣の老人クラブの活動の場としても活用され､地域住民の方々からも大変喜ばれている。
田中理事長はこのような地域社会のニーズ､高齢化社会への対応のため､また､さらに教育の充実を図り､能力の高い介護福祉士の育成のため､2つ目の介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)｢サンシャインセンター｣の開設に向けて準備を行い、同施設は2016年2月に開所した。
■口腔医療センターの開設
田中理事長は､口腔医療センターの開設を2011年4月開催の評議員会および理事会の議を経て決定した｡大学附属の医療施設には､次代を担う歯科医師の養成という医育機関としての役割と､地域医療の向上に貢献する医療機関としての役割があるが､口腔医療センターの設立はこれらの社会的要請に応えるとともに､口腔医学の実践により歯科医学､歯科医療の先導的役割を果たすことだった。
田中理事長が口腔医療センターの設立で掲げた4つの柱は、
①ロ腔の健康と全身の健康との関連を重視した口腔医学の理念に基づいた教育､研究､診療の実践
②歯科大学の附属施設ならではの最新の技術と設備を備え､高度な能力を持った診療スタッフによって､安全で質の高い､思いやりのある､患者さんを中心とした歯科医療の提供
③歯科医学･歯科医療の進展や社会環境の変化に対応し､社会のニーズに応えることのできる歯科医師等の育成･支援を目指して､その資質の保持･向上に向けた生涯研修の開催
④地域の歯科医師に本施設を開放し､技術指導とともに協力して難度の高い疾患の治療にあたるなど地域歯科医療の活性化への貢献
であった。
同センターは､九州と中･四国あるいは東アジアの玄関口である福岡市･博多駅前のビル1階に位置し、歯科大学附属施設ならではの最新技術と設備､資の高い医療を提供している｡
2011年12月14日の開院後､患者数は順調に増加し、1日平均100名超となった。
また､開放型診療施設として､多面的な病診連携を実施するほか､センター内のセミナー室を利用して学内外の歯科医師等を対象とした様々な生涯研修を開催し､口腔医療人材の育成や最新医療情報の発信基地としての役割を担っている。
